週刊誌の未来

閣僚らの不祥事が週刊誌からスクープされることが続いており、官邸は週刊誌の取材力に頭を悩ましている。
そのうち総理官邸から週刊誌に、政治家の身体検査を依頼する時代が来るのではなかろうか。

冗談はさて置き、スクープ記事のトップランナー、週刊文春、週刊新潮、週刊現代、週刊ポストであるが、最盛時には4誌合計225万部の発行部数を誇っていた。

しかし、最近はネットでの情報の発達で週刊誌離れの傾向が続き、4誌の合計は170万部前後にまで落ち込んでいるという。

世間を騒がせている週刊誌ですら販売に苦戦を強いられているこのご時勢、ある大手企業が運営しているサイトでは、月額380円で文春や新潮をはじめ250誌以上の雑誌が読み放題とのこと。

自分の未来も闇の中であるが、出版社の未来も分からない。



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萩生田文部科学大臣

誕生間もない安倍改造内閣だが、週刊文春の報道から菅原経済産業大臣が早々に辞任、その6日後には河井法務大臣も辞任することとなった。

「二度あることは三度」、次の文春砲の標的になるのではと、閣僚の面々は戦々恐々としていることだろう。

安倍総理のお友達である、萩生田文部科学大臣は、自らの発言が発端となり、導入直前で英語民間試験の延期を決定、受験生、学校、業界の関係者らに激震が走った。

東京生まれ、高校・大学と私立学校に進学、何一つ不自由なく育ってきた萩生田氏、つい本音が出たのだろう。

会見では、「大学入試センターとの連携を通じて、民間試験の実施団体との連絡調整が十分にできなかった点は、文科省に責任がある」と、延期の原因が自身の失言ではなく文科省の調整不足にあるような釈明をしており、省内からの反発も予想される。

法令違反ではないため直接辞任に至ることはないが、永田町の空の雲行きが怪しくなってきたようだ。



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舛添都知事を辞任に追い込んだ?~マスコミの力

最後は安倍総理から引導を渡された舛添都知事だったが、この様な事態になるとは、半年前までは誰も予測していなかったことだろう。
4月末の週刊文春が公用車問題を報じたのがキッカケで、その後第二弾、第三弾と続き、これに一般紙やテレビが便乗し辞任となったものだが、仮にこれを功績というのであれば、かつてのように夜討ち朝駆けをいとわない、新聞記者与えられるものではなく、一段軽く見ていた週刊誌記者たちに与えるのが筋だろう。

昔は新聞記者といえば猛者ばかりだった。
情報の世界に身を置いていただけに、たまたまそうした記者ばかりと付き合っていたからかもしれないし、また当時は新聞社も金回りがよく、福岡の記者たちが使うハイヤー代だけで、月間1500万円を超えることもしばしばで、社も経費を削れなどと野暮なことは口にしなかった。
労働基準局は怒るだろうが、勤務時間が9時から5時までとか、日曜祭日は家族サービスというのはありえなかったからかもしれない。

ところでマスコミの世界で、ミスが許されないのは今も昔も変わらないが、最近は重箱の隅をつつくような揚げ足取りが増えており、トラブルを抱えると時間のロスが計り知れないため、効率よく仕事を消化することを考えれば、全て役所から発表された材料で記事を書けば、平穏無事な記者生活を送ることが出来るのだろう。
だからどの新聞を見ても、紙面に変化が乏しく、面白み欠け、速報性だけが優先されるようになり、ネットに目が移っていくのは当然のことだろう。
公表されている新聞の発行部数は、かくあれかしと願う割増された数字でしかなく、実数は毎月落ちており、これに比例して広告収入も低下して、経営陣は所有する不動産でどうすれば
収入の道が広がるかだけ、考えているのではないだろうか。

近い将来大手といわれる新聞は淘汰され、あとは紙面を経済に特化した日経新聞と地元ニュースを満載する県紙だけとなり、中央の記事はペーパーを持たない、通信社の配信ニュースを転載すれば、大半の記者は必要なくなる時代が来るかもしれない。今は過渡期ではないかなとつくづく感じる。


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