週刊誌の未来

閣僚らの不祥事が週刊誌からスクープされることが続いており、官邸は週刊誌の取材力に頭を悩ましている。
そのうち総理官邸から週刊誌に、政治家の身体検査を依頼する時代が来るのではなかろうか。

冗談はさて置き、スクープ記事のトップランナー、週刊文春、週刊新潮、週刊現代、週刊ポストであるが、最盛時には4誌合計225万部の発行部数を誇っていた。

しかし、最近はネットでの情報の発達で週刊誌離れの傾向が続き、4誌の合計は170万部前後にまで落ち込んでいるという。

世間を騒がせている週刊誌ですら販売に苦戦を強いられているこのご時勢、ある大手企業が運営しているサイトでは、月額380円で文春や新潮をはじめ250誌以上の雑誌が読み放題とのこと。

自分の未来も闇の中であるが、出版社の未来も分からない。



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片山さつき大臣?

在庫一掃内閣と揶揄されている安倍内閣で、紅一点の大臣ポストを射止めた、片山さつき地方創生大臣だが、身体検査が甘かったのか、連日スキャンダルが続出し、国会で野党の標的となり、自業自得とは言え本人は胃が痛む思いだろう。
11月22日に発行される、週刊新潮の広告に産業廃棄物絡みの記事広告があったので内容を調査すると、この程度の記事で片山さつき大臣が、これだけでは辞任に追い込まれることは無いだろう。
過去においては上から目線の暴言で、秘書や周囲の役所関係職員を、罵倒してきた人と思えぬ殊勝な態度で、テレビに収まっているのを見ると、大臣と言うポストが、人間を一回り大きく成長させたようで、実に見事な大臣を演じている。
それにしても質問する野党の議員は、マスコミの記事を頼りに質問するのでは無く、ガセネタを警戒しながらも、その道のプロを使った調査材料を基に質問して欲しいものだ。



 

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