人財サービス企業であるアデコグループの日本法人、アデコ㈱（東京都港区、川崎健一郎代表）が、日本の企業で常勤として勤務する外国人にインターネットでアンケート調査を行なったが、結果を見ると、外国人だけに限らず、日本人でも、それこそ“あるある”とうなずくような事柄が述べられていた。

「だったら改めなさい」と外国人の方々から強く指摘されそうだが、それこそ「空気を読む」「忖度」「根回し」などなどの影響で言い出せないことだらけだ。

調査結果の詳しいことは、「アデコ　外国人財　アンケート」で検索していただくとして、
職場で戸惑った日本独自の習慣についての回答での“あるある”は、（抜粋）
【労働時間】
「自分の仕事が終わって、定時上がりができない」フランス男性

【会議の多さ・長さ】
「何も議論せず、何も決まらない、終わりの見えない会議」イギリス男性
「会議に向けた会議があり、会議後にまた打ち合わせをする」シンガポール男性

【業務プロセス】
「報・連・相」中国女性、台湾女性、韓国男性、米国女性
「承認を得るプロセスが長い」中国女性
「根回し文化」台湾女性
「何もかも時間がかかる。反応が遅い」台湾男性

【日常のコミュニケーション】
「相手の気持を察することに対する期待値の高さ」韓国女性
「直接的な答えを避ける。イエスと回答しながら、その真意はノー」米国男性
「タクシーやエレベーターでの位置を気にすること。決まりきった挨拶」フランス女性

【組織文化】
「上司の顔色を伺いながら発言する」台湾女性
「全体性を重視し、計画などが進まない」韓国男性
「飲み会など強制参加なのにお金は割り勘」台湾女性

よくある情景で「なんで？」と思うものの、なかなか変えられない、前例踏襲の悪習なのです。スミマセン。

今から２０年ほど前、初めての小選挙区選挙で、子どもが通っていた小学校の体育館にしつらえてあった投票所から出てくると、左腕にＮＨＫの腕章をつけたお兄さんから呼び止められ、出口調査というものを初めて経験したことがある。

今でこそ選挙のたびに、出口調査が期日前投票所の玄関前で行なわれており、当落予想の重要な資料となっているが、当時はまだそれほど重要視されてなかった様な気がする。

その重要な出口調査は、ＴＶ各局が独自でやっているはずで、県内選挙区の投票所は数が多いから、アルバイトした人はいないかな～と思いながら探したところ、身近におられました。

で、お話を伺いましたところ、某民放ＴＶ局の仕事で、４つの小学校区、つまり投票所４ヶ所を担当された様子。

２０年近く前に取材された出口調査は、担当者から質問された回答を、担当者が自分で用紙に書き込む形だったと記憶しているが、某民放局のやり方は、①アンケート用紙に自分で記入した貰う方法で、また②アンケートをお願いする際は、必ず３人から４人、間を空けてお願いする、そして③１つの投票所で４５名以上の方々に書いて貰い、数時間おきの定時に、放送局に直接報告するというのが責務だったようだ。

お願いして断られるケースもありましたけど、それこそ出口調査という言葉がニュースでよく流れていましたので、声を掛けられるのを待っておられた方々も多かったという。

ちなみに、アルバイト料は、前回の立会人の方よりも、２割ほど高かったようだ。