ミッドナイト・ジャーナル

新聞を見ていて目に留まった本の広告で、本城雅人氏の「ミッドナイト・ジャーナル」があり、何故か気になり購入した。
本城雅人氏は昭和40年生まれの51歳で、明治学院大学を卒業後、産経新聞に入社し浦和総局での記者を出発点に、退職後作家になったようである。
40年以上前から、新聞記者や週刊誌の記者と一緒になって、経済事件を追いかけてきた経験があるだけに、読み始めると次第に引き込まれ、一気に読んでしまった。
最近の新聞記者は、NHK会長の発言に代表されるように、「原発報道は公式発表ベースで」がモットーで、後でトラブルが生じて、クレームが起こらぬような、事なかれ主義の記事でしかない。
専らネットで検索して記事を書くのが主流となり、特ダネを追いかけるよりも特落ちを恐れ、後で抗議が起こらない無難な記事に仕立て上げる、サラリーマン記者が増え、足で歩いて取材を繰り返す記者は存在が薄くなった。
夜討ち朝駆けの取材は昔の話で、今は休日には家庭サービスで、労働基準法を順守する勤務体制で、壁に突き当たれば破ることも無く、乗り越える事も無く迂回する知恵も出さず、そんな記者を多く抱える新聞社が、経営難に陥るのは時間の問題で、淘汰の時代がやって来るだろう。
テレビとスマホに挟まれ、存在価値が薄くなった新聞は、原点に返って記事を書かないと、生き残れないだろう。


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特ダネを忘れた新聞記者

かつて福岡に勤務していたことのある、某新聞社の記者OB達がよく利用していた小料理屋では、今でも年に数回全国から集まり飲み会を開いているが、最近は新聞社や現役記者に対する嘆き節の会になっている。
夜討ち朝駆けで特ダネを追いかけていたのはOB記者で、最近の現役記者は家庭サービスに明け暮れ、特オチを恐れる良きマイホームパパになり下がり、食いついたら離れないスッポンの様な迫力を持った記者が居ないと嘆いていた。
福岡市地下鉄1号線工事において、地下鉄コンサルタントが工事の采配を振るい、県警二課が贈収賄で追いかけている時だったが、東京から応援に来ていた記者が、コンサルタントの周辺取材で訪れて来たため、新聞社の名を信用して全てを教えたのは言うまでもない。
ところがその記者は、コンサルタントへの直接取材で、教わったことをそのまま、ニュースソースから内容まで、すべてを明らかにしながら質問した、ということを別のルートから聞かされたことがある。
取材の為とは言え人を裏切るようでは、新聞記者の風上にも置けぬと思っていたが、働くシステムが違うと言えばそれまでで、最近は取材力が低下して記事内容が面白くないのか、福岡地区でも購読中止が増えているようで、同社の販売店の廃業が相次いで、市民の間でも話題になり始めている。


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パート収入・月25万円

国会予算委員会での安倍総理の例え話、「パートで働き始めた妻の月収が25万円」、これがネット上で騒動の的になり瞬く間に炎上、マスコミが騒ぎ始めた。
子どもがある程度成長し子離れしたことから、再度職場に復帰しても、独身時代の様に仕事がテキパキと出来ず、悩んでいる女性は多いと思う。
また働く主婦は、年収が103万円を超えると課税され、俗にいう働き損となるため、勤務時間を調整しているのが実情で、普通の人たちの生活とは大きくかけ離れた安倍総理の発言が、話題になっているのだ。
そもそも夫の収入が月50万円であれば、一般家庭の主婦は働かず倹約して生活するだろう。
過去にリクルート事件が社会問題になったとき、当時の参議院議員の夫人が、月に1回リクルートに顔を出すだけで、20万円の収入を得ていたことを、読売新聞福岡支社の記者が報じ、大きな話題となったことがある。
民間企業に勤める一般社員の平均月収は28万円前後で、安倍総理と収入額が違うのは当然だが、安倍総理は余りにも世間を知らなさ過ぎで、想像力にも乏しいようだ。
だが大手マスコミ経営陣は、安倍総理から招待されて高い料理を食べ懐柔されており、かつてのように記者が特ダネをモノにしても、管理職に記事を出す勇気はなく、揉み消すのがオチだろう。
安倍総理に子どもはいないはずだが、福岡の中洲では未だに隠し子の噂が絶えず、仮に事実であれば成人しているはずだ。


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