コロナで葬儀も変わる

昔は「村八分」と言う言葉が存在し、意味は「村の仕来りを破った者に対し、村の住民が付き合いをせず、除け者にする制裁」と辞書に書いてある。

残った二分を意味するのは火事と葬式で、この二つだけは互いに協力を維持する言葉となっている。

最近は火が発生すると自治体に消防署があり、火事になれば消火してもらえるが、葬儀は住宅事情も変わり、自宅ではなく寺や葬儀場で、葬儀社が取り仕切って行うのが一般的になっている。

今年に入り新型コロナウイルスが発生してからは、あらゆる業種において、コロナ対策を講じ業務を行っていると言って良いだろう。

葬儀の仕来りや習慣などは宗派によって違うが、従来の葬儀を全て省略して行う「直葬」と呼ばれる方式では、宗教が介在しておらず費用も大幅に削減され、都心部の葬儀では全体の約25%にまで増加している。

その結果、コロナの影響で家族葬が主体となり、葬儀場の1件当たり単価は低下し、日本宗教の主流となっている仏教のお寺も、収入が大幅に低下して維持が難しくなっている。

日頃の布教活動の怠りが檀家の減少となり、お寺の存続が厳しくなり廃寺が増え、同時に葬儀社も同業他社との競合が更に激しくなって来るだろう。



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千早ベルコ会館オープン

発展が続く東区千早に、「千早ベルコ会館」がオープンしたと聞き、取材を兼ねて同会館を訪れ、最近の葬儀事情を聞いたのは言うまでもない。
昔は自宅で行っていた葬儀も、マンション等の住宅構造の変化から冠婚葬祭の式場も増えたが、最近は高齢化が進み参加者の減少から、家族葬と呼ばれる形式が増えたのも事実だ。
昔から日本は仏教徒が多く、各地に存在する寺と密接な関係を保っていたが、それが希薄となり寺離れと言う言葉が、良く耳にする世相を反映して、葬儀場の経営も進化している。
葬儀に関する費用は寺が絡んでいるだけに、非常に複雑で理解し難い面が多く、遺族が出費を心配しないように諸経費を支払う為の保険を別会社の、「みどり生命」を設立し、ベルコ会館で説明会等を開催し、利用者の不安を解消しているようだ。



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