今から約３０年前、結婚して新築アパートに引っ越すと、直ぐに新聞販売店の方がドアをノック、「地元紙だから朝刊だけでも購読してくれ」とお願いされた。
嫁は自分の一存では決められないと話すと、「是非、ご検討ください。これは取り敢えずのプレゼント」とプロ野球観戦のチケットを２枚、その上で契約してくれれば自転車か電子レンジをプレゼントする旨を伝えて帰っていった。
その夜、嫁から「電子レンジはまだ買っていない。欲しい。」との言葉。
当然、毎朝の朝刊は欲しいところで、直ぐに契約し電子レンジをゲットした。
その後も契約更新や引っ越しの際には、新聞がきれいに入る整理袋はもちろん、プロ野球チケットやサーカスチケット、自転車、フライパンなどを頂いた。
３０年前のデータは不明だが、２０年前の２００４年では一般紙やスポーツ紙を合わせて５３０２万部が発行されていたが、２０２３年では２８５９万部、約半分にまで減少している。
各地域には代々家族経営の新聞販売店も多かったが、後継者不在の中で配達員を雇い、新聞社の支援もあって経営を続けられて来たが、今やそれも限りなく薄く、整理袋さえ作っていない新聞社もあるとか。
未明の時間帯でもあり人件費の高騰、バイクのガソリン代も負担増の中、購読者の減少はもちろん、スマホの発達で折り込みチラシが激減、これでは経営は困難を極めるのは当然だろう。
最近は１社だけの取り扱いをする専業店ではなく、他紙も扱う合売店にシフトしているようだが、今も年間２００万部程度の減少が続いており、新聞販売店の廃業倒産は今後も続くものと思われる。
既に配達困難地域も出て来ており、大手新聞社はネットに注力するのも大事だが、長年に亘り支え続けてくれた新聞販売店が生き残れるための、何らかの手立てを講じてあげるのも新聞社そのものが生き残るための務めではなかろうか。
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