タグで検索→ |
日本の世情をリードしてきたマスコミの中でも、ペーパーを発行せずに情報を売る会社もあるが、大手新聞社は全国各地に支社や支局など、名称は違うが全国に情報網を持っている。
全国紙と呼ばれる新聞社も、購読者の減少には歯止めが掛からず、特に朝刊に比べ若者の夕刊離れは著しく、各社夕刊の発行が重荷になっているのも事実だ。
大手新聞社ほど一般サラリーマンに比べると、取材を担当する記者の給与は高く、最近は労働基準法等が厳しくなり、人件費がかなりの比重を占めている。
新聞社にとって取材と販売配達に、かなりの出費が収益性を圧迫しており、水面下で合理化を模索しており、特に支局や通信部と呼ばれる部署においては、事務所兼自宅などの家賃、電話代、光熱費など、かなりの出費が大きな課題になってきた。
本来はライバルであるＡ社とＢ社が、地方都市の出先をＡ社が担当してＡ、Ｂ両社に情報を提供する、次なる出先を今度はＢ社が担当して、互いにニュースを送るシステムになっている。
販売配達も互いにＡ、Ｂ両社の販売店が、話し合いで分担して経費の節減を図っており、過去の経緯もあって表面的にはライバルを無視して、経営の合理化は進められているようだ。
パソコンなどに無いペーパーの強みを、もう一度見直す時期に来ているようで、新聞の持つ強味を再発見して強化すれば、新聞の生き残る道を見い出すことが出来、世論をリードしてより良い日本を作って欲しい。こんな記事も読まれています
