緊急事態宣言のあおりを受けて、子どもたちの運動会が中止になった。

最近は、東京オリンピック・パラリンピックの開催について 後ろ向きな意見が大勢を占めてきてた。
また、大手新聞社が行った世論調査では、「中止すべきだ」40％、「再び延期すべきだ」23％と 合わせて6割を超えた。
野党は国会で中止の判断をすべきだと迫り、菅総理は相変わらず壊れたレコードのような答弁を続けている。

5月24日の地元紙に「里山資本主義」等の著書で知られる 藻谷浩介氏の提言が掲載されていた。
これまでの 政府の水際対策の不備を指摘し、東京五輪は「全集中」して開催を！という内容だったので 目を引いた。

アメリカでは マスターズで松山選手が優勝、エンゼルスの大谷選手が大活躍しているが、現地の死者数や陽性者数が 東京より多い中で、万全なコロナ対策を施しての開催ということを紹介しながら、「私たちは 松山選手や大谷選手を応援する一方で、池江選手に我慢しろと言えるだろうか」と問いかけ、更に「無観客でも無報道でもいいので、とにかく選手たちを一生に一度の機会に競わせてはあげられないのか」と結んでいる。

開催強行の裏にIOCや一部の企業の利権や 菅総理の続投の思惑もあることが囁かれている。
最近は オリンピック開催！を言うと 袋叩きに合いそうな雰囲気もある中で、藻谷氏の勇気ある意見に感動した。