女性役員がいないマスコミ [2021年2月15日07:48更新]

83歳の森喜朗氏が 東京五輪・パラリンピック組織委員会の会長職を辞することになったが、後任選びで もうひと悶着ありそうだ。

時代が急激に変わり、過去に許されてきたパワハラ・セクハラ気味の「軽口」を社会が拒絶するようになり、肩身の狭い思いをしている昭和世代が 相当数おられることだろう。
筆者の周囲にも 軌道修正ができない先輩が少なくない。
年齢を重ね 人生を振り返る時期にきてから、それは通用しないと切って捨てられるのは 余りに酷な話だ。

確かに過去の森会長の発言は、ことごとく後味が悪かったし、今回の発言も そこだけ聞いてみると 批判されておかしくはない内容だ。
だが今回は、JOCの役員に指導的立場の女性の割合を40%まで増やせなかったことに対して 擁護するという、ある意味 気遣い中から出た言葉だったという。

マスコミはこぞって批判に回ったが、そういう各社の経営に関わる役員(監査・執行役員を除く)で女性の割合はいかほどか。
今回森氏を追い詰めた急先鋒の朝日新聞社、その役員が8人中 女性は0人というのには驚いた。
他の新聞社、テレビ局の役員一覧も見る限り、殆どが男性だ。

森氏は女性蔑視の意図はないと釈明するが、マスコミ各社は女性の役員が少ないことに関して、どんな言い訳をするだろうか。