不都合な真実・未成年者接種 [2022年1月20日09:00更新]

厚生労働省は21日、ファイザー社が承認申請していた5歳から11歳向けの新型コロナワクチンを特例承認し、3月以降に接種を始めるという。

確かにワクチンには重症化を防ぐ効果があり、特に高齢者には有効と思うが、さすがに子どもへの接種となると 一生の問題、2023年5月まで有効性も安全性も不明(ファイザー)の劇薬を 我が子の身体に取り込むことに慎重にならざるを得ない。

厚労省が公表している資料で、これまで新型コロナウイルスで死亡した健康な未成年者は一人もなく 重症者も殆どいない一方で、ワクチンを接種した未成年者の副反応が 1525件、うち重篤者341人、死亡5人(12月24日時点)というのをご存知だろうか。

殆どのマスコミは報道しないし 政治家も言わない。

上図とあわせて、10代の副反応疑い症例について12月に開催された第73回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会、まとめられた資料が公開されているので参考にして頂きたい。

Click → 10代の副反応疑い症例

命を守るために打ったはずのワクチン接種後の突然死、元気だった我が子を亡くしたご両親はいたたまれないだろう。
厚労省はその5人を含め、全ての死亡者1438人についてワクチンとの因果関係があると結論づけられた事例はないとしている。

福岡市では1月7日現在、10代の2回目の接種率は 70%、筆者が想像していたより高い数値だ。
この流れからすると、3月以降に12歳以下の子どもへの接種が開始されれば、多くの親たちが我が子の手を引いて会場に向かうことになるだろう。


福岡市(1月7日現在)

オミクロン株に変わってからは 無症状の割合が増え、発症しても風邪とほぼ同じ症状と言われているのに、若い世代が敢えてワクチンを打つ必要があるのだろうか。

こうした疑問が自身の中で燻っていた時、全国で 子どもへのワクチン接種に警鐘を鳴らす活動をしている団体があることを知った。
そのうち2つを紹介したい。

ひとつは、こどもコロナプラットホーム。
代表発起人に、大阪府泉大津市の 南出賢一市長、国際オーソモレキュラー医学会会長で医師の柳澤厚生氏、賛同者に多くの医師や地方議員らが名を連ね、情報発信を行っている。
その中で、mRNAの産みの親というべきロバート・マローン博士が、子どもへのワクチン接種について、親たちに警鐘を鳴らす声明を動画で配信している記事が興味深い。

https://www.kodomocorona.com/



もうひとつ、福岡市の 新型コロナウイルス関連情報発信センターだ。
主宰する堤猛氏は八女市在住、昨年3月に八女市の公立病院で26歳の看護師がワクチン接種4日後に突然死したことで、ワクチンに疑問を持ったという。
その後、新聞に一面を使った意見広告を掲載することを発案、11月30日の西日本新聞を皮切りに、大分新聞、琉球新報、中日新聞、東京新聞、北海道新聞に掲載された。

https://jcovid.net/



また、「コロナワクチンは免疫でしか防げない」として 新型コロナウイルス感染の初期段階から mRNAワクチン、DNAワクチンの接種に警鐘を鳴らしてきた大阪市立大学医学部の井上正康名誉教授を招いて講演会を開催するなど、積極的な活動を行っている。
井上先生の動画は、Youtubeなどでも視聴できるが、大変分かりやすいと評判だ。

11月7日におりなす八女で開催された講演会の動画はこちら




子の健康を願う親の気持ちは誰も同じである。
12歳以下へのワクチン開始を待ち望む方もおられるかもしれないが、もし 迷っている方がおられたら、判断材料として上記のホームページや動画を参考にして頂ければと思う。