厚労省HPから「未成年接種」を考える

5月末から新型コロナウイルスワクチンの4回目接種が始まるというが、最近になってその効果を疑問視する声も出始めている。

内閣府のホームページによると、3回目の新型コロナウイルスワクチンの接種率が全体で52.2%、うち65歳以上が 87.4%とかなり進んでいる。
一方で 5~11歳の2回目の接種率は 8.2%と低調で、保護者の慎重な姿勢が窺える。


ところで、厚労省のホームページにはワクチンの副反応に関する報告が掲載されている。
新型コロナワクチンの副反応疑い報告について

「接種後の死亡例の報告」によると、高齢者の数が圧倒的に多いが、3月24日には20歳の女性、26日には46歳の男性が死亡したケースも見られる。
これまで ファイザー製で1514件、モデルナ製で120件、アストラゼネカ製で1件の、接種後の死亡例が報告されいるが、未だ1件も ワクチン接種との因果関係が認められたという例はない。

こうした中、本日の西日本新聞朝刊に 「厚労省ホームページから『未成年接種』を考える」という1面を使った意見広告が掲載されている。
興味深い内容なので ぜひご一読頂きたい。

間もなく意見広告 第2弾

子どものワクチン接種に警鐘を鳴らす 「新型コロナウイルス関連情報発信センター(福岡市中央区 代表者 堤 猛氏)」が、第2弾の 意見広告の掲載を企画している。

昨年11月に自己資金で 第1弾の一面広告を西日本新聞に掲載、その後賛同者から 2億5700万円以上の寄付が集まり、3月末までに全国で累計49紙に掲載することができた。



第2弾は、井上正康大阪市立大学医学部名誉教授監修の下、ワクチン・マスク・コロナ騒動に終止符を打つ内容となっている。

まだ 内容を精査中とのことだが、許可を得て、記事を先取りして一部を紹介したい。

2つの興味深いデータがある。
新型コロナウイルスで亡くなった人の数が 毎日報道されているが、その平均年齢は、82.2歳(東京都発表)で、これは男性の平均寿命を上回っている。
つまり、コロナだから若い人が亡くなっているという訳ではない。



また、一見すると70代以上の死亡者が多そうだが、日本では毎年140万人前後(1日平均3800人)が亡くなっていて、新型コロナの感染死の 2.8万人(2年2ヵ月累計)は その2%に過ぎないという。



いずれのデータも厚労省のホームページで公開されている数値から作成されたもので、新型コロナウイルスを過度に恐れる必要がないという説明だ。
新聞の一面広告が出るのは5月以降、「新型コロナウイルス関連情報発信センター」の熱い訴えは続く。

ワクチン接種 後遺症対策に差

弊社記事で既報の、名古屋市の河村市長が 全国に先駆けて開設した「ワクチンの長期的な副反応に関する窓口」には、11日間で479件の相談があったと知り驚いた。
河村市長は「本当にワクチンの後遺症なのかどうかなどをできる限り正確に数値を出していきたい」と語ったという。

名古屋市は例外的に進んでいるが、自治体によって 副反応被害の対応にかなりの温度差がある。
では、福岡県ではどうかというと、残念ながらまだそこまでの意識に至っていない。

兵庫県のローカルテレビ局が、県内の「ワクチン接種に係る健康被害救済制度の申請件数」を報じていた。
また、兵庫県の各市町には「予防接種健康被害救済申請窓口」が設置されており、県のホームページで公表されている。

そこで11日、福岡県庁の新型コロナウイルスの対策室を訪ね、ワクチン接種に係る健康被害救済制度の申請件数を尋ねたところ、「取りまとめているが公表はしていない」という回答だった。
また、健康
被害を訴え出た人には、県のホームページの 「副反応に関する相談窓口」で専門の診療機関を紹介しているとのことだった。

対応した担当者は、「副反応といっても 全てがワクチン接種との関連しているという訳ではない」と(恐らく教科書通りの)説明をしたが、逆に言えば 県も国も 関連性がないと断定できないはずだ。
関連がある人が含まれる可能性があるなら、積極的に対応するべきだろう。

ワクチン未接種でコロナに罹患し重症化や死亡する例もある一方で、ワクチン接種後の副反応(の疑い)で実際に苦しんでいる人もいる。
どちらも自己責任だ。
それなら、接種を呼び掛ける際、ワクチンの有用性と同時に 具体的な副反応の(疑いも含めた)例を挙げ リスクを伝えるべきではなかろうか。
福岡県においては、住民が 両方のリスクを知った上で 自己責任で接種できるよう、現在の接種プロセスを修正し市町村に通知することが望まれる。

薬害エイズで何を学んだか

立憲民主党には FXで1億円を稼ぐ議員がいるかと思えば、日本のため、地域のために身を粉にして働く議員もいる。
薬害エイズ訴訟の原告として闘った川田龍平議員、我々と違う景色を見てきた川田氏の言葉には重みが感じられる。

本日(10日)の参議院予算委員会で、川田氏は 新型コロナワクチンの情報公開等について 質問に立った。
5歳から11歳への接種については、重症化予防の意味が マスコミによって感染予防のために接種をするように流布されている現状を訴え、拙速に勧奨すべきでない旨を総理に訴えた。

この国は薬害エイズから何を学んだのか、情報公開もしっかりせずに接種を急かして、将来の子どもたちの命に責任が持てますか。

以下、文字起こしである。






川田議員:一昨日の参議院の厚生労働委員会で私が質問したように、5歳から11歳までの子どもへのワクチン接種は確実な情報提供の下、慎重には慎重を重ねなければならない案件です。
特に今回のワクチンは、まだ人体の投与が初めての遺伝子ワクチンです。
中期的影響についてのエビデンスもない、効果のエビデンスもまだ出ていない治験中のワクチンです。
それをましてや、本来大人よりも重症化リスクが低い、将来を担う子どもたちに接種を急かすべきではないと私は考えています。
総理、いったいこの国は薬害エイズから何を学んだのでしょうか?
一国のリーダーとして、情報公開もしっかりせずに接種を急かして、将来の子どもたちの命に責任が持てますでしょうか?

岸田総理:ご指摘の5歳から11歳までの子どもへのワクチン接種については、何よりも重要なことは本人や保護者にワクチンの有効性、安全性をご理解頂いた上、希望された方に安心して接種を受けて頂くことであると考えています。
このため、政府としての取り組みは、引き続き5歳から11歳までの子どもに対するワクチンの効果に関する治験の収集には努めつつ、必要な情報をしっかり発信しながらこのワクチンの有効性、そして何も安全性について、丁寧にわかりやすく説明していく、こうした対応を続けていきたいと考えております。
委員の方から教訓を得ているのか、そういったご指摘もありました。
過去様々な出来事があったことは、政治の立場からもしっかり受け止めながら、しかし、このワクチン有効性については専門家も指摘をするところでありますので、それと合わせて安全性をしっかりと説明することによって、政治の責任を果たしていきたいと考えます。

川田議員:私は厚生労働委員会で詳しく聞かせて頂きましたが、この子どもについては重症化予防というこのワクチンの意味が、特に感染予防の効果のないこのワクチンでもって、やっぱり接種を進めるような言説をマスコミでも多く流されています
そこはやっぱり間違った、やっぱり正確ではない情報によって、子どもが同調圧力など大人よりも強い、同調圧力の中でワクチン接種ができない、したくない、そういった子どもにまで、やはり同調圧力の中でやっぱり接種が急かされていくことが、私は子どもたちを思うと、非常に居たたまれない気持ちであります。
そういう意味で、やはり是非この情報公開と、そして正しい情報を正確なデータを公開していただきたいというふうに思っております。」

お役所言葉で誤魔化し

12歳未満の子どもへの接種が始まり、多くの保護者がワクチン接種の判断を迷っていると思われる。
厚労省のホームページに 「新型コロナワクチンQ&A」というコーナーがあり、次の質問と回答が掲載されている。




Q:新型コロナワクチンの接種が原因で多くの方が亡くなっているというのは本当ですか。

A:「ワクチンを接種した後に亡くなった」ということは、「ワクチンが原因で亡くなった」ということではありません。接種後の死亡事例は報告されていますが、現時点で、新型コロナワクチンの接種が原因で多くの方が亡くなったということはありません。

厚労省 ホームページはこちら




このように、ワクチンが原因で亡くなったということではないと断定している。

厚労省の資料では、接種と死亡との因果関係が「情報不足により不明」と判断されているのが 99%以上とされていることからすると、断定することはできないはず。
正しくは「ワクチンが原因で亡くなったかは、現時点では不明です」だろう。

頭のいい役人が書いているので、法的に問われない確証があるのかもしれないが、誤魔化しはだめだ。

子ども接種券を発送しない自治体

福岡市でも3月から 5~11歳へのワクチン接種が始まる。
基礎疾患やその他事情がある場合は、申請することで早期に接種券を取得できるが、
それ以外は年齢が上の方から 接種券を順次発送するとのこと。

殆どの自治体が 同じ対応と思われるが、大阪府泉大津市では敢えて 接種券を発送せず、接種を希望する人は 電話、FAX、郵便、またはネットで申し込むことになっている。

新型コロナワクチンは人体に実用化するのが初めてとなる遺伝子ワクチンで、中長期的な人体への影響については明らかになっていない。
また、国からは、10代・20代の男性に対し、ワクチン接種によって稀に起こりうる心筋炎や心膜炎のリスクを伝えるよう 自治体には通達がされている。

南出賢一市長は、年代ごとの重症化率や死亡率等のデータを参照しながら、自己の意志で判断してほしいと呼び掛けている。

右にならえの自治体が多い中、独自路線を貫く姿勢は頼もしく感じられる。

南出市長のメッセージはこちら

ついに日経新聞が公告掲載

弊社記事、不都合な真実・未成年者接種 [2022年1月20日] で紹介した 子どものワクチン接種に警鐘を鳴らし続けている「新型コロナウイルス関連情報発信センター」に注目が集まっている。

主宰する 堤猛氏は 昨年11月から 自費で 新聞への1面広告の掲載を始めているが、趣旨に賛同する人から 約2億円もの寄付が集まり、現時点で 地方紙49社のうち29社に掲載することができた。

そして、昨日2月23日、日本経済新聞への掲載が実現、全国紙では初めてだ。

当初は 見方によっては 政府が進めているワクチン接種と逆行するため、掲載を渋る新聞社が多かったという。
地方紙で最初に掲載してくれたのが 西日本新聞、昨年11月30日のことだ。
西日本新聞社が突破口を開いてくれたことで、理解を示す新聞社が増えてきた。

全国で子どもへのワクチン接種に警鐘を鳴らす 団体や 医療関係者は多い。
おかげで、最近のマスコミの論調も 一部では変わってきた感もある。

堤氏は 「引き続き 残りの地方紙、そして 全国紙に 掲載できるよう 交渉を続けていく」と語っている。

新型コロナウイルス関連情報発信センターのホームページはこちら

CBCが動かした河村市長「ワクチン後遺症窓口」設置

下表は1月21日に厚労省が公表した ファイザーワクチンによる年齢別の副反応疑い報告数だが、重篤報告、死亡報告共に 無視できる数ではない。
しかし、国は ワクチン接種を勧めるばかりで、副反応の疑いのある人々に特化した窓口は設置していない状況だ。
また、これまで 独自に相談窓口を設置した自治体も無かった。

こうした中、夏のオリンピック大会後、金メダルをかじってから音沙汰のなかった 名古屋市の河村たかし市長が、ワクチン接種後の体調不良に苦しむ人たちのために後遺症の相談窓口を設置することを決め 脚光を浴びている。



市長を動かしたのは、愛知県のローカルテレビ局の報道だ。
名古屋市に本社を置く CBCテレビでは、ニュースの中で「大石邦彦アンカーマンが深掘り解説」というコーナーにおいて、昨年9月以降 ワクチンの副反応被害について度々報じて来た。
副反応によると思われる後遺症で苦しんでいる若者、ワクチン接種3日後に亡くなった方などを取材し、大石アナウンサーが 分かりやすく解説している。

ワクチン接種を急げという政府の発表を そのまま報じるメディアが大勢を占める中、影の部分にいち早く光を当てた点が素晴らしい。
Youtubeでも視聴できるので一度ご覧頂きたい。

CBCニュース「大石邦彦アンカーマンが深掘り解説」はこちらから

ワクチン推奨学者に製薬マネー

地元紙主催の講演会で、臨床感染医学の専門家、昭和大学医学部客員教授、二木芳人氏が福岡市で講演を行ったという記事が掲載された。
もう耳にたこができるくらい聞かされているが、「重症化を防ぐためにワクチン3回目の接種を急ぐ」よう呼び掛けたそうだ。

二木氏と言えば報道番組にコロナの解説者として頻繁に出演したことで有名になった学者、だが 多額の製薬マネーを受け取っていたことが報じられている。

月刊誌FACTAの記事によると、二木氏は2021年上半期テレビ出演が222回で断トツ1位、そして製薬会社から受け取った金は、2016年から19年までの4年間で 約3084万円で第2位、そのうちの 約765万円がファイザー社からだったという。

ちなみに、4年間で最も製薬マネーの受け取りが多かったのは、こちらもコロナで有名になった愛知医科大大学院教授の三鴨廣繁氏、 7760万円を受け取っていた。

ワクチン接種を勧めているのが 製薬マネー受領者、この現実をどう受け止めればよいのだろう。

国会議員が打つのを見届けてから

3回目のワクチン接種率が 進まない大きな理由は、国民の「モデルナ製の交互接種」に対する不安、そのため 堀内ワクチン接種担当相が、他の閣僚に3回目接種でのモデルナ製の使用を検討するよう求めている。

ということは、閣僚の先生方も躊躇されているということらしい。
接種による重篤な副反応については、国会議員が一番詳しい報告を受け その危険性についても認識しているはず。
ワクチンの安全性を最も信用していないのは政治家ではないかと思う。

下図は、新型コロナウイルス関連情報発信センターの意見広告に掲載されているグラフで、厚労省のホームページのデータを元にしたものである。
新型コロナワクチン接種後の死亡者が、インフルエンザワクチンのそれと比較して格段に多いのが分かる。

注目すべきは これまで1400件以上の接種後死亡の疑いが報告されているが、接種後3日以内に集中している点だ。
しかし、厚労省は現時点で 「死亡事例とワクチン接種には明らかな因果関係がない」としている。

それでも3回目を打つべきかどうか、国会議員の先生方が打つのを見届けてから判断したい。



 

子どもへのワクチン接種に警鐘を鳴らす女性週刊誌

1月27日発売の女性セブン(2月10日号)に「子供のワクチン接種本当に必要なのか」という特集記事が掲載された。
女性セブンは、昨年3月ワクチン接種後に死亡した女性看護師の件を詳しく報じるなど、ワクチン接種に慎重な姿勢を貫いている。

同記事では、接種後に急死した13歳の中学生の話をはじめ、副反応に苦しむ10代の子どもたちの保護者に取材、また、10代ではコロナ重傷者数よりも接種後重篤報告者数の方がはるかに多いことを、厚労省発表のデータを基に解説している。

データの一部を紹介すると、2022年1月18日現在、40代では コロナ感染による重症者数1535人、死亡者数292人に対し、ワクチン接種後重篤報告数が913人、死亡報告数が47人。
一方で、10代では、コロナ感染による重症者数6人、死亡者数4人に対し、ワクチン接種後重篤報告数が387人、死亡報告数が5人であり、ワクチン接種の危険性が高い結果となっている。

それぞれの事情でワクチン接種への考え方は様々だが、「子ども」へのワクチン接種を迷っておられる方には 必読の記事だ。



 

 

変わり始めた論調

第6波による感染拡大で、病床使用率が次第に増加していることが報じられる一方で、地元紙が コロナワクチン接種後 副反応による死亡疑いが1400件になったことを報じている。
ワクチン接種への警鐘とも取れる内容で、論調に変化が見え始めたという声もある。

接種後 副反応が疑われる死亡者が1400人を超えることは 厚労省のホームページで報告されていたが、これまでマスコミが敢えて記事にすることはなかった。
今回の記事の主題は、「副反応による死亡した場合の救済制度への申請が40件余りにとどまっており、救済認定が進んでいないということ」であるが、文中に「死亡事例が1400件超報告された」とあり、初めて知る方は驚いただろう。

国会では野党が「ワクチン確保に力を入れ3回目の接種をもっと急ぐ」よう 岸田総理を追及しているが、ワクチンを短期間に複数回打つことで 身体の負担が大きくなるという専門家もいる。
確かに、開発されて間もないワクチンを 1年間に3回接種するというのは過去になく、我々にとって初めての経験である。

弊社記事「不都合な真実・未成年者接種(2022年1月20日)」で報じた 副反応の疑いで死亡した未成年者5人は 1400人に含まれる。
3回目を打つ方も、子どもに打たせようとする保護者も、政府とマスコミの情報を鵜呑みにせず、自身で情報収集をしてリスクを確認した上で接種することが望ましい。



 

 

不都合な真実・未成年者接種

厚生労働省は21日、ファイザー社が承認申請していた5歳から11歳向けの新型コロナワクチンを特例承認し、3月以降に接種を始めるという。

確かにワクチンには重症化を防ぐ効果があり、特に高齢者には有効と思うが、さすがに子どもへの接種となると 一生の問題、2023年5月まで有効性も安全性も不明(ファイザー)の劇薬を 我が子の身体に取り込むことに慎重にならざるを得ない。

厚労省が公表している資料で、これまで新型コロナウイルスで死亡した健康な未成年者は一人もなく 重症者も殆どいない一方で、ワクチンを接種した未成年者の副反応が 1525件、うち重篤者341人、死亡5人(12月24日時点)というのをご存知だろうか。

殆どのマスコミは報道しないし 政治家も言わない。

上図とあわせて、10代の副反応疑い症例について12月に開催された第73回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会、まとめられた資料が公開されているので参考にして頂きたい。

Click → 10代の副反応疑い症例

命を守るために打ったはずのワクチン接種後の突然死、元気だった我が子を亡くしたご両親はいたたまれないだろう。
厚労省はその5人を含め、全ての死亡者1438人についてワクチンとの因果関係があると結論づけられた事例はないとしている。

福岡市では1月7日現在、10代の2回目の接種率は 70%、筆者が想像していたより高い数値だ。
この流れからすると、3月以降に12歳以下の子どもへの接種が開始されれば、多くの親たちが我が子の手を引いて会場に向かうことになるだろう。


福岡市(1月7日現在)

オミクロン株に変わってからは 無症状の割合が増え、発症しても風邪とほぼ同じ症状と言われているのに、若い世代が敢えてワクチンを打つ必要があるのだろうか。

こうした疑問が自身の中で燻っていた時、全国で 子どもへのワクチン接種に警鐘を鳴らす活動をしている団体があることを知った。
そのうち2つを紹介したい。

ひとつは、こどもコロナプラットホーム。
代表発起人に、大阪府泉大津市の 南出賢一市長、国際オーソモレキュラー医学会会長で医師の柳澤厚生氏、賛同者に多くの医師や地方議員らが名を連ね、情報発信を行っている。
その中で、mRNAの産みの親というべきロバート・マローン博士が、子どもへのワクチン接種について、親たちに警鐘を鳴らす声明を動画で配信している記事が興味深い。

https://www.kodomocorona.com/



もうひとつ、福岡市の 新型コロナウイルス関連情報発信センターだ。
主宰する堤猛氏は八女市在住、昨年3月に八女市の公立病院で26歳の看護師がワクチン接種4日後に突然死したことで、ワクチンに疑問を持ったという。
その後、新聞に一面を使った意見広告を掲載することを発案、11月30日の西日本新聞を皮切りに、大分新聞、琉球新報、中日新聞、東京新聞、北海道新聞に掲載された。

https://jcovid.net/



また、「コロナワクチンは免疫でしか防げない」として 新型コロナウイルス感染の初期段階から mRNAワクチン、DNAワクチンの接種に警鐘を鳴らしてきた大阪市立大学医学部の井上正康名誉教授を招いて講演会を開催するなど、積極的な活動を行っている。
井上先生の動画は、Youtubeなどでも視聴できるが、大変分かりやすいと評判だ。

11月7日におりなす八女で開催された講演会の動画はこちら




子の健康を願う親の気持ちは誰も同じである。
12歳以下へのワクチン開始を待ち望む方もおられるかもしれないが、もし 迷っている方がおられたら、判断材料として上記のホームページや動画を参考にして頂ければと思う。